はじめに

日本の家庭へのパソコン普及率は80.5%(2006年)。8割の家庭にはすでにパソコンがあるといえます。パソコンの普及率にともない、 インターネットの利用者も2006年2月時点で7,361万9千人、すでに国民の半数以上がインターネットを利用しております。

ビジネスでもプライベートでも、何か調べ物をする際はまずインターネットの検索エンジンを利用します。いまやインターネットは特定の人だけが利用するものではなく、日常的なツールとして利用されております。
実際、商品やサービスの購入のために、インターネットで情報を収集した人は、パソコン利用者の95.3%にものぼります(インプレス調べ)。 また、オンラインショッピングを利用したことのある人に、オンラインショッピングで重視する点を聞いた調査では、トップが『詳細な商品情報』58.3%でした。

こうしたことからも、インターネットは、商品・サービスの詳細な情報源として、欠くことのできないツールとなっております。
そこで、情報を求めてネットにアクセスしてきたユーザーに対し、情報提供 → 購買意欲促進 → 商品購入へと導く媒体を提案いたします。

 

インターネットを利用したWeb媒体
従来の不特定多数(専門誌はクラスターに合わせた媒体選択が可能ですが)に発信する広告では、広告効果を上げるためにとにかく『数多 く』『目立つように』広告をうつ必要がありました。
しかし、ネット広告では、「誰に情報を送ると最も効果的か」という点、ターゲットの絞込みが従来の媒体とは比べ物にならないくらい 正確に、ピンポイントで行うことができ、尚且つマス消費者に撒く必要がないため、低コストです。
Webへの関心